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に戻る 導入 | 巻頭言 | 目次
章 | 基礎概念 目次 1 | 人口情報の収集と処理 目次 2 | 人口の分布と構造 目次 3 | 死亡と疾病 目次 4 | 結婚 目次 5 | 出生 目次 6 | 人口の増加と再生産 目次 7 | 人口移動 目次 8 | 人口の社会経済的側面 目次 9
セクション | 10 | 11 | 12 | 13 | 14 | 15 | 16 | 20 | 21 | 22 | 23 | 30 | 31 | 32 | 33 | 34 | 35 | 40 | 41 | 42 | 43 | 50 | 51 | 52 | 60 | 61 | 62 | 63 | 70 | 71 | 72 | 73 | 80 | 81 | 90 | 91 | 92 | 93


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相対的婚姻頻度は婚姻率 1によって測られる。この中で粗婚姻率 2は、ある期間における全婚姻数の総人口に対する比によって表される。男子婚姻率 3女子婚姻率 4はしばしば異なり、したがってこれらは別個に研究することができる。男子婚姻率 3および女子婚姻率 4という用語は、それぞれ男女別の婚姻頻度を示すために用いられる。男女別婚姻率 5は、適切と考えられる男女別人口を分母として算出することができる。初婚率 6とは結婚しようとしている未婚男子515-3)と未婚女子515-4)の男女別未婚者数に対する比によって示されるが、これは、全再婚者数の全離・死別者数に対する比により示される再婚率 7とは区別される。婚姻が婚姻年齢 8によって分類されている場合、夫および妻の年齢もしくは年齢階級別に同様の率が算出できる。このような率は年齢別婚姻率 9と呼ばれる。また、配偶者(夫妻)を結婚年齢によって分類することにより、その年次もしくは期間における平均婚姻年齢 10を算出することできる。 配偶者間の年齢差 11は、配偶者同士の年齢の組合せ 12を分類することにより分析することができる。

  • 2. 粗婚姻率は、婚姻者数の総人口に対する比によって表されることもある。
  • 9. 婚姻頻度marriage frequenciesおよび初婚頻度first marriage frequenciesは、時にはある年齢における婚姻数もしくは初婚数の、その年齢の(配偶者関係にかかわらない)総人口数に対する比によって示されることもある。累積婚姻頻度cumulated marriage frequenciesおよび累積初婚頻度cumulated first marriage frequenciesはコウホート分析に用いられる。

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ある世代の(男女)人口において婚姻がどのくらい行われているかを示す尺度は、生涯未婚率 1によって測られる。これは通常、初婚が稀になり始める年齢(たとえば50歳)において未婚残存割合 2に相当する。コウホートの各年齢における未婚残存割合は、初婚確率 3、すなわち死亡率をゼロと仮定した場合、誕生日時点の年齢x歳に未婚であった者の中で誕生日時点の年齢(x+1)歳になる以前に結婚する者の割合、を計算することにより得ることができる。しかしながら実際上、未婚残存割合は人口センサス・データの各コウホートにおける年齢別未婚者割合 4を用いることが多い。配偶者双方の年齢により初婚が分類されている場合、初婚年齢の平均値 5初婚年齢の中位値 6、および初婚年齢の最頻値 7がそれぞれ算出される。結婚のタイミングに関するデータが得られない場合には、人口センサスの年齢別未婚者割合から静態平均初婚年齢 8、略してSMAM(訳注)が大抵の場合算出可能である。
(訳注)これは人口動態統計などから得られる、実際の婚姻時の年齢データに基づいて算出される平均初婚年齢とは異なる。人口動態統計から得られる平均初婚年齢は、年齢構成の違いを考慮していない。

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初婚表 1は通常の生命表の考え方を応用し、様々な結婚の関数を組み合わせることにより作成される。粗初婚表 1は、死亡率をゼロと仮定し、ある時点において実際に観察された年齢別婚姻率にしたがって結婚が起きたと仮定した場合、一定規模のコウホートが経験する年齢別の初婚確率521-3)、未婚残存割合521-2)および初婚数 2を示す。粗初婚表はまた、各年齢における未婚残存者数 3も示す。一方、純初婚表 4は結婚だけでなく死亡の影響も考慮しており、したがってこれは二要因減少表153-4)の一種であるといえる。純初婚表は未婚生存者数 5既婚生存者数 6未婚生存確率 7平均未婚余命 8を示す。

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離婚率 1は様々な方法で算出することができる。粗離婚率 2は、ある一定期間における平均人口総数に対する離婚数の比率である。離婚数の結婚しているカップル(夫婦)数に対する比率も算出されることがあり、それは有配偶離婚率 3と呼ばれる。もし離婚数が離別者の年齢別および結婚持続期間別に分類されている場合には、年齢別離婚率 4および結婚持続期間別離婚率 5が算出できる。また、離婚頻度の指標は、婚姻当たりの離婚数 6を計算することによっても得られる。

  • 6. これはある年次における離婚数の、その年の婚姻数に対する、もしくは数年間の婚姻数の加重平均に対する比率として計算された期間指標である。コウホート分析では、連続した数年間における離婚指数を期首の結婚コウホートの規模に対比させることにより、累積離婚割合cumulated proportion divorcedを算出することが可能である。

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もし必要な基本的統計データが得られれば、婚姻解消確率 1を計算することができる。これは、死亡もしくは離婚による婚姻の解消の結婚持続期間 2別確率を男女別に示しており、したがって、婚姻解消表は二要因減少表の応用であるといえる。死別者および離別者に対する再婚表も計算することができる。しかし最も一般的な再婚の指標は、相対的再婚頻度 3、つまり再婚をする離・死別者の割合であり、これはしばしば離・死別時の年齢別、または離・死別時と再婚時の間の期間別に算出される。また、この後者のデータを用いることにより、死別再婚平均期間 4および離別再婚平均期間 5を算出することもできる。


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